テレワーク(在宅勤務)のメリットとデメリット6つ

近年、テレワーク(在宅勤務)が人気を集めています。

情報通信技術の発展により、自宅に居ながら行える業務が広範囲になったためです。

自宅にパソコンとカメラ・マイクさえあれば、会議や打ち合わせも簡単に無料で行えますし、タイムラグで支障をきたすことも少なくなりました。

政府(厚生労働省)もテレワーク(在宅勤務)を推進しており、助成金の支援制度なども整備されています。では、テレワーク(在宅勤務)のメリットとデメリットはどのようなものがあるのでしょうか。

メリット

政府がテレワーク(在宅勤務)を推進するのにも理由があります。

以下のメリットがあります。

自宅で作業ができれば、毎朝すし詰め状態の電車で通勤する必要もなく、通勤時間を作業に充てることが出来ます。

それにより、通勤ラッシュによる混雑で電車が遅延したり、人身事故が起きたりする可能性も減ります。

最も大きなメリットは働けない人が働けるという点ではないでしょうか。

育児に専念している主婦(主夫)、家族の介護従事者、病気や怪我で通勤の困難な方など、働きたくても働けない人が、自宅で作業が可能になります。

現在でも未だに育児や家事は女性がするイメージがありますが、そのような方も社会へ進出するチャンスにもなります。

自宅で作業を行うので会社と自宅の距離的制限が無くなります。

「自然に囲まれた生活が送りたい」、「なるべく家賃を抑えたい」など理由は様々ですが、住みたい場所に住めるというのもテレワーク(在宅勤務)の一つのメリットと言えるでしょう。

ヤフー(米)が在宅勤務の制限をかけたことが話題になりましたが、テレワーク(在宅勤務)にもデメリットが存在します。

大手会社が在宅勤務の制限に乗り出したということは、在宅勤務により企業にとって不利益な結果が出た上での判断なのでしょう。

自宅での作業がメインになり、仕事と家の境が曖昧になるため、仕事に対する意欲低下につながるようです。

会社の同僚が作業を見ているわけでもなく、上司の監視下にあるわけでもありませんから、怠惰になるのも無理はありません。

しかし、対処は簡単です。

自宅をプライベートと作業場に分け、作業場に監視カメラを設置すれば良いのです。

もちろん、プライバシーの抵触、カメラや監視員設置などの費用の問題も絡んできますし、なりより会社が強い立場にあるため、そのようなコストをかけるのであれば、在宅勤務の制度を制限するということになるのでしょう。

情報通信技術が発展したとはいえ、コミュニケーションの減少は避けられません。

コミュニケーションを取る上で、会って話す以上に有効な方法はないとも言われています。

また、二人以上での作業を必要とする場合、コミュニケーションの減少が作業効率の低下につながります。

何をしているかわからないこととコミュニケーションの減少により、信頼感が低下します。

チーム内に不信感が生まれると、悪いことはあっても、良いことはありません。

いかがでしたでしょうか。

テレワーク(在宅勤務)には、メリットも大きいですが、課題もたくさんあります。

デメリットを小さくできれば、現状で働きたくても働けない人が働けるような社会が来るかもしれません。