世界規模でみると、人口は増加しているのにも関わらず、機械化による自動化で、人員削減している会社が目立ちます。
単純に考えると、全体の平均所得は変わらず、高所得者の平均所得が上がることを意味しています。
とはいえ、機械化する技術の無い国や地域などもあり、国規模もしくは地域規模でみれば、変化は見えてこないでしょう。
また、就業者やこれから就業する方にとって、将来人員削減が行われる業種や職種は認識しておく必要があります。
これから就業する方は、就職当初に人員削減が行われては目も当てられません。
就業者は、これから紹介する業種に当てはまっているのであれば、準備をしておく必要があるかもしれません。
今までの人員削減
今までは、頭をあまり使わない単純作業が人から機械に取って代わってきました。
今でも、複雑さや繊細さが求められる作業については、人が必要な箇所もあるようです。
しかし、人工知能の進化によって、複雑さや繊細さが求められる作業や、頭を使わなければ出来ない職業についても機械が取って代わろうとしているのです。
つまり、本当に人と人とのやり取りが必要な場合（個人と個人の信頼関係によってやり取りが成立している場合）以外は、機械で済んでしまうということです。
アルバイト
まず人員削減の煽りを受けるのは、アルバイト関連の仕事でしょう。
現在、大手チェーン店の居酒屋では、注文はタブレットで行います。
少し前までは、大手チェーン店でも店員を呼んで注文をしていた記憶があります。
某ファストフード店は、レジに並んで注文を聞き代金を支払ってもらい、注文した商品を渡すという仕事を人が行っていますが、機械が取って代わるのも時間の問題でしょう。
事務
事務の中でも正確な計算処理が必要とされる経理や、大量の知識が必要な法務部などです。
最近では、文章を理解する機能も発達してきていているため、近い将来に人員削減が行われる可能性があります。
教師
教師といっても全ての業務を機械で行うことはできません。
映像化された授業やテストの採点は、機械でも行える時代です。
クレーム対応
BtoCの企業にとって、クレームは宝の山と言われる程、サービス向上を目指すために大切なものです。
最近では、iPhoneのSiriが有名ですが、人の言葉を聞き取る能力は格段に良くなってきていますし、理解する能力もかなりのものです。
機械的なクレーム処理であれば可能でしょう。
ただ、怒り心頭の顧客の場合、機械が対応するというのは議論の余地がありそうです。
まとめ
いかがでしたでしょうか。
人工知能によって自動化出来る業務の人員削減はまだ始まったばかりです。
ここに挙げたものだけでなく、より広範囲にわたって人員削減が行われる可能性があります。
頭を使い高スキルな業務しか、人が必要でなくなる時代は、そう遠くないのかもしれません。
